管理者

管理者

フォロー

0 人にフォローされています

暮らしに根付いた家計簿サービスで、利用者の行動を変える

暮らしに根付いた家計簿サービスで、利用者の行動を変える

800万ダウンロードを超える国内最大級のオンライン家計簿サービス『Zaim(ザイム)』。家計管理の新定番として世代を超えて親しまれるその理由は、“暮らしを楽しむ”をコンセプトに置くことにあるという。プロダクトの開発者でもある、株式会社Zaim 代表取締役 閑歳孝子さんに、Zaimのサービスや開発の背景について伺った。
管理者 | 55 view
「いい広告」とは何か?読売新聞社が仕掛ける“制作集団”が見据える現在地

「いい広告」とは何か?読売新聞社が仕掛ける“制作集団”が見据える現在地

チラシ、DM、中吊り、CM、スマホのポップアップや商業施設のデジタルサイネージ。「広告」という語を聞いて、身近にあるものを思い返してみると「こんなに種類があるのか」と驚く。 しばらく前までは、広告枠に情報を掲載すれば、多くの人に伝えたいメッセージを届けられた。しかし、デジタルデバイスが普及し、ユーザーと情報の接点が増えている今、ただ掲載するだけでは不十分といえる。 「広告のあり方」が見直される一方で、作り手の環境や広告主との関係においても、アップデートが少しずつ始まっている。
管理者 | 24 view
デジタルシフトの要はマーケティング業務の“見える化”にある

デジタルシフトの要はマーケティング業務の“見える化”にある

近年、小売業界ではデータを活用したPDCAサイクルの高速化など、マーケティングのデジタルシフトが進んでいる。しかし一方で、いざ推進しようとしても、デジタル領域に精通した人材が社内にいないという悩みを抱えている企業も少なくない。では、どうすればデジタルを効果的に活用できる組織を作ることができるのだろうか。 今回は、現在「デジタルを活用したマーケティング構造改革」が進行中の株式会社カネボウ化粧品を取材。その取り組みについて、マーケティング部門 コミュニケーション企画グループ 部長加藤義久氏に、同社のデジタルシフトを支援するオプトの石橋 優氏も交えてお話を聞いた。
管理者 | 238 view
組織デザインがデジタルシフトの成否を決める

組織デザインがデジタルシフトの成否を決める

出版事業を根幹から揺るがす環境変化に対応し、業績を回復させた講談社。組織再編や事業領域の拡張を経て、2018年11月期には2期ぶりの増収増益を実現した。 なぜ老舗企業がいち早くデジタルシフトに成功したのか? どのようにビジネスモデルを再構築したのか? 前編に引き続き、講談社のメディアビジネス領域に従事する長崎亘宏氏へインタビュー。デジタルシフトを支援するオプトの米谷昌登氏もまじえて、話を聞いた。
管理者 | 81 view
ネット広告業界の救世主「CHEQ」が、中東のシリコンバレーから到来。アドテクノロジーの常識を打ち破る独自のシステムとは

ネット広告業界の救世主「CHEQ」が、中東のシリコンバレーから到来。アドテクノロジーの常識を打ち破る独自のシステムとは

電通が毎年発表している「日本の広告費」によると、2018年のインターネット広告費は1兆7589億円となり、総広告費の約4分の1以上を占め、地上波テレビの広告費(1兆7848億円)に迫る勢いを見せている。2000年代以降から急速に拡大し、いまや成長市場から成熟市場へと移りつつあるネット広告市場だが、その裏で高まっているのが、すべてのブランド広告主が安心してネット広告をマーケティング活動に活用できる万全なブランドセーフティの必要性だ。その領域において、ブランドセーフティという独自の技術で注目を集める企業が、イスラエルに本拠地を置くアドテクノロジー企業・CHEQ AI Technologiesだ。今回は同社の日本法人でカントリーマネージャーを務める犬塚洋二氏にインタビュー。リアルタイムアドセーフティがもたらすメリットと同社が目指す世界観などについて伺った。
管理者 | 267 view
マスタープラン・コミュニティ− 60エーカーの街づくり 「ザ・ハワード・ヒューズ・コーポレーション」がハワイで開発するワードビレッジの魅力

マスタープラン・コミュニティ− 60エーカーの街づくり 「ザ・ハワード・ヒューズ・コーポレーション」がハワイで開発するワードビレッジの魅力

「ザ・ハワード・ヒューズ・コーポレーション」(以下、ハワードヒューズ社)は、全米各地で大規模な複合再開発プロジェクトを手がける米国でも指折りの不動産デベロッパーだ。現在、ニューヨークやラスベガスなど5都市で開発を進める同社の「マスタープラン・コミュニティ」は、都市開発における数々の賞を受賞。2016年には日本支社を設立し、主にハワイ・ホノルルに開発中の「ワードビレッジ」のプロモーションに力を注いでいる。この度、今年1月に発表されたワードビレッジの最新タワーレジデンス「コウラ(Ko’ula)」のPRを兼ねて、同社のハワイ プレジデントであるサイモン・トレーシー氏とコミュニティデベロップメント部門のシニアヴァイス・プレジデントであるトッド・アポ氏が来日。東京・六本木にあるワードビレッジ ジャパン ギャラリーにて、同社のマスタープラン・コミュニティが目指すものと「コウラ」の魅力などについて伺った。
管理者 | 54 view
出版不況へ挑む講談社のデジタルシフト戦略

出版不況へ挑む講談社のデジタルシフト戦略

出版市場の縮小が止まらない―。2018年の市場規模(紙の出版物)は約1兆3,000億円。14年連続で販売額が減少し、ピークだった1996年の半分以下に落ちこんだ。そんな中、デジタルシフトに成功し、業績を立て直した企業がある。創業110年の名門・講談社だ。同社は「出版の再発明」を掲げて、2015年に組織を再編。出版物ベースのビジネスモデルから脱却し、独自の進化をとげつつある。そこで今回は、講談社のメディアビジネス領域に従事するライツ・メディアビジネス局 局次長 兼 IT戦略企画室 室次長である長崎亘宏氏を取材。前編では、戦略の要諦や具体的な取り組みなどについて聞いた。
管理者 | 95 view
「店頭は初めてゲランという世界観に触れる場所」  デジタルシフト成功の秘訣は、店頭との密な連携

「店頭は初めてゲランという世界観に触れる場所」  デジタルシフト成功の秘訣は、店頭との密な連携

1828年の創業以来、化粧品業界の中でも多くの支持を集めるフランスの高級ブランド「ゲラン」。日本でも三越や伊勢丹、高島屋などの「高級百貨店」で取り扱われている。世界中の人が憧れる老舗ブランドだ。 最近では、着せ替え可能でカラフルなリップスティック<ルージュ ジェ>を発売し、そのプロモーションにSNSやweb動画などを積極的に展開するなど、デジタル施策に力を入れている。 とはいえ、現時点でECサイトを持たないゲランで商品が購入されるのは、あくまでリアルの「店頭」だ。デジタルだけでは完結しない中で、どのようにデジタル施策の効果を最大化しているのだろうか。 ゲラン株式会社のマーケティング本部でメイクアッププロダクトマネジャーを務める渡辺あきと氏と、同じくマーケティング本部でデジタルマーケティングを担当する岡本美果氏にお話を聞いた。また、2016年からゲランのパートナーとなった株式会社オプトで消費財メーカーを中心に企業のデジタルマーケティングを支援する営業部門で部長を務める鎌田友佳氏にも加わっていただいた。
管理者 | 46 view
スペースマーケットが旧来型不動産ビジネスに巻き起こした革命 ~ デジタルシフト&シェアリングエコノミーが生み出したイノベーションとは

スペースマーケットが旧来型不動産ビジネスに巻き起こした革命 ~ デジタルシフト&シェアリングエコノミーが生み出したイノベーションとは

長い歴史を持つ不動産ビジネスに、デジタルシフトによる変革の波が訪れて数年。空き家問題解消と不動産流通の活性化といった課題を背景に、物件情報の流通方法などがデジタルによって大きく変わりつつある。そのようななか、“売買 or 賃貸”という選択肢が一般的だった不動産ビジネスの在り方そのものにデジタルシフトで新風を巻き起こしているのが、空き家や空きスペースを時間単位で貸し借りできるというシェアリングビジネスで急成長しているスペースマーケットだ。
管理者 | 78 view
マンモス復活の第一歩をサポートする  タンパク質解析装置の可能性とは

マンモス復活の第一歩をサポートする タンパク質解析装置の可能性とは

近畿大学を中心とする共同研究チームは、マンモス復活に向けたプロジェクトを進めており、その過程で、マンモスの化石から採取した細胞の核が、マウスの卵子の中で新たな細胞核を形成しはじめることの観察に世界で初めて成功した。その歴史的な研究において、タンパク質の解析が担う役割は重要で、研究を前進させるには欠かせない技術であったという。 マンモス研究の道筋と、タンパク質解析に大きく貢献した「SCIEX質量分析装置TripleTOF®5600+」について、近畿大学の准教授 永井 宏平先生にお話を伺った。
管理者 | 226 view
SCIEX

SCIEX

管理者 | 79 view
「デジタルはあくまでツール」 アコムの木下副社長は経営者の存在意義を問い直す

「デジタルはあくまでツール」 アコムの木下副社長は経営者の存在意義を問い直す

テレビやネットで流れる「はじめての、アコム」という印象的なフレーズを聞いたことのある人は多いだろう。大手消費者金融、アコム株式会社のCMだ。 利息制限法の上限を超える、いわゆる「グレーゾーン金利」での貸し付けに対し、「利息制限法の上限を超える利息の受け取りは無効である」とした2006年の最高裁の判決から10年以上が経つ。払い過ぎたお金は「過払い金」として、今なお返還請求が行われている。対応に苦しみ、経営破綻に追い込まれる企業も続出する中、アコムは過払い金の返還に応じながらも、直近では着実に業績を回復しつつある。 実はアコムが、1993年に業界で初めて、自動契約機「むじんくん」を導入するなど、今日でいう「デジタルシフト」に早くから取り組んでいることは、あまり知られていないかもしれない。2016年に「イノベーション企画室」を設立するなど、現在もデジタルシフトへの取り組みを積極的に進めている。
管理者 | 107 view
20 件
BRAND TIMES
企業のストーリーをカタチに